
プレ男手術のあとの説明が、最初に聞いた話とちがう気がするんだ。でも、何をされたのか記録がないとわからなくて。

メル美カルテって、患者が見せてもらえるものなの?
こんにちは、Dr. Taro です。 「美容医療」の「契約とトラブル」から、今回はカルテ(診療記録)の開示です。厚生労働省の「診療情報の提供等に関する指針」、2025年8月の通知「美容医療に関する取扱いについて」、医師法と個人情報保護法をもとにまとめました。個別の相談は、医療安全支援センターや弁護士などにご相談ください。
開示を求められたら「原則として応じる」
- 厚生労働省の「診療情報の提供等に関する指針」(2003年策定、2023年1月最終改訂)は、医療従事者などは、患者などが診療記録の開示を求めた場合には、原則としてこれに応じなければならないとしています
- 2025年8月15日の通知「美容医療に関する取扱いについて」でも、美容医療をふくめ、患者などがカルテの開示を求めた場合には、医療機関は原則としてこれに応じる必要があるとされ、この指針などに沿って適切に対応するよう求めています
- 個人情報保護法も、本人は事業者に、自分の保有個人データの開示を請求できると定めています(第33条)
「診療記録」にふくまれるもの
指針では、診療記録を次のように定義しています。
- 診療録(カルテ)、処方せん、手術記録、看護記録、検査所見記録、エックス線写真、紹介状、入院中の経過の要約
- そのほか、診療の過程で、患者の体の状態、病状、治療などについて作成・記録・保存された書類、画像などの記録

プレ男カルテだけじゃなくて、手術記録や画像も「診療記録」なんだ。
開示の求め方
- 開示を求めるときは、医療機関の管理者が決めた方法にしたがって申し立てます。書面での申し立てが望ましいとされています
- 指針は、申し立ての理由を書かせること(理由欄をもうけるなど)や、理由を尋ねることは不適切としています。患者が自由に申し立てられるようにするためです
- オンラインで申し立てられる医療機関では、本人確認の手続きを整えて、ホームページなどで公表したうえで、オンラインでの申し立てもできます
- 開示を求められる人は原則として患者本人です。患者から代理権を与えられた親族なども求めることができます
- 開示を受けたときに補足の説明を求めれば、医療機関はできるかぎり速やかに応じなければならず、担当の医師が説明するのが望ましいとされています
- 開示まで時間がかかる場合には、医療機関は申立人に一定の応答をするのが望ましいとされています(2023年の改訂で追加)
手数料は「実費を勘案して合理的な範囲」
- 指針では、医療機関は開示にかかる費用を受け取ることができます
- 個人情報保護法は、手数料を取る場合、実費を勘案して合理的であると認められる範囲内で額を決めなければならないとしています(第38条)
- 厚生労働省は2022年1月、開示手数料について次のような例を示しています
- 望ましい例:必要な記録を具体的に特定してもらう、量が多ければCD-Rで渡す、開示を決めたときに費用の概算を伝える、事情に応じて郵送で渡す、料金の支払いも現金書留や振込などで柔軟に対応する
- 望ましくない例:患者の意向を聞かずに費用の概算を一切明かさない、求めていない膨大な資料まで開示する、事情を考えずに一律に窓口だけで対応する

メル美「いつの、どの記録がほしいか」を具体的に伝えると、手間も費用も少なくなるんだね。
断られることはある?
- 指針は、第三者の利益を害するおそれがあるときや、患者本人の心身の状況を著しく損なうおそれがあるときは、全部または一部を提供しないことができるとしています
- ただし、断る場合は、原則として文書で理由を示し、苦情を受け付ける体制についても説明しなければなりません
カルテは5年保存。閉院したら?
- 医師法第24条により、医師は診療したら遅れずにカルテに記載し、病院・診療所のカルテは管理者が5年間保存しなければなりません
- 2025年の通知は、病院や診療所が廃止された場合のカルテの保存は、ふつうは廃止の時点の管理者が保存するのが適当としています
- 立入検査で、美容医療の医療機関のカルテが適切に作成・保存されていない例が報告されていることも、通知に書かれています

カルテや手術記録などの診療記録は、患者が開示を求めれば、医療機関は原則として応じる必要があります。理由を書かなくても申し立てられます。トラブルのときは、まず自分が受けた治療の記録を確かめましょう。
困ったときは
- 開示の手続きで困ったときや、医療の内容についての相談は、医療安全支援センターに相談できます(指針でも、苦情処理に医療安全支援センターなどの活用があげられています)
- 相談先のくわしいことは美容医療でトラブルになったら、どこに相談する?、2025年の通知のほかの内容は美容クリニックの「カウンセラー」が治療法を決めるのは違法、薬の副作用の公的な救済は医薬品副作用被害救済制度と美容医療の記事にまとめています
まとめ
- 医療機関は、カルテなどの診療記録の開示を求められたら、原則として応じる(厚生労働省の指針、2025年の通知)
- 診療記録には、カルテ・手術記録・検査の記録・画像などがふくまれる
- 理由を書かせる・尋ねるのは不適切。手数料は実費を勘案して合理的な範囲、概算を伝えるのが望ましい
- カルテは5年保存。閉院したら、廃止の時点の管理者が保存するのが適当
参考文献
- 厚生労働省. 診療情報の提供等に関する指針(平成15年9月12日 医政発第0912001号 別添). https://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/06/s0623-15m.html (閲覧日:2026年10月22日)
- 厚生労働省医政局長. 「診療情報の提供等に関する指針」の一部改正について(令和5年1月25日 医政発0125第7号)(神奈川県のサイトに掲載). https://www.pref.kanagawa.jp/documents/86844/shinryojouhouteikyoshishin.pdf (閲覧日:2026年10月22日)
- 厚生労働省医政局長. 美容医療に関する取扱いについて(令和7年8月15日 医政発0815第21号). https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc9325&dataType=1&pageNo=1 (閲覧日:2026年10月22日)
- 厚生労働省医政局医事課長. 医療機関における開示手数料の算定に係る推奨手続について(令和4年1月28日 医政医発0128第6号)(日本病院会のサイトに掲載). https://www.hospital.or.jp/site/news/file/4596378373.pdf (閲覧日:2026年10月22日)
- 個人情報の保護に関する法律(平成15年法律第57号)第33条・第38条(e-Gov法令検索). https://laws.e-gov.go.jp/law/415AC0000000057 (閲覧日:2026年10月22日)
この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。