
プレ男クリニックのサイトに「美容外科」って書いてあって、先生のところに「○○専門医」ってあったんだ。国が認めた専門家ってこと?

メル美「専門医」っていろいろあるみたいだけど、どこを見ればいいんだろう。
こんにちは、Dr. Taro です。 「美容医療」の契約とトラブル、今回はクリニックの診療科名と「専門医」の表示の見方です。医療法・医療法施行令の条文(e-Gov 法令検索)と、厚生労働省の「医療広告等ガイドライン」(2026年3月30日最終改正)で確かめました。この記事は、特定の学会や資格をすすめたり、比べたりするものではありません。広告で禁止されている表現の全体は、美容クリニックの広告、ここを見るの記事にまとめています。
「美容外科」は、法令で広告できる診療科名
- 医療機関が広告できる診療科名は、医療法6条の6で、政令(医療法施行令)で定めるものと、厚生労働大臣の許可を受けたものとされています
- 医療法施行令3条の2では、「内科」「外科」と、「整形、形成、美容、心療…」などの事項を組み合わせた名称を、診療科名として認めています。医療広告ガイドラインは、通常考えられる診療科名の例として「美容外科」「美容皮膚科」をあげています
- 厚生労働大臣の許可が必要な診療科名は「麻酔科」で、広告するときは、許可を受けた医師の名前もいっしょに広告しなければなりません(医療法6条の6第4項)
- ガイドラインには、診療科名を広告するのに、その科の専門医であることを条件にする記述はありません。医師の専門医の資格は、診療科名とは別に、次の章のきまりにしたがって表示されるものです
診療科名として認められない名前
- ガイドラインは、法令に根拠のない名前は診療科名として広告できないとしています
- たとえば「アンチエイジングクリニック」や単に「アンチエイジング」は、診療科名として認められておらず、広告として認められないとされています
- 医療機関は、医師1人につき主な診療科名を原則2つ以内とし、主な診療科名を大きく表示するなど、ほかと区別して書くことが望ましいとされています

プレ男「美容外科」って書いてあっても、それだけで専門医ってわけじゃないんだね。
「専門医」は、広告できるものが決まっている
医療広告ガイドラインによると、医師の専門性の資格で広告できるのは、次のものだけです。
- 日本専門医機構が認定する、基本的な診療領域の専門医。基本領域は、内科、小児科、皮膚科、精神科、外科、整形外科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、泌尿器科、脳神経外科、放射線科、麻酔科、病理、臨床検査、救急科、形成外科、リハビリテーション科、総合診療
- 2021年10月1日の告示の改正より前に、厚生労働大臣に届け出た団体が認定する資格(医師は58団体・56資格)。これらは当分の間、広告してよいとされ、一覧は厚生労働省のホームページで公表されています
表示のきまり
- 広告するときは、認定した団体名を明記します。ガイドラインの例は「医師○○○○(日本専門医機構認定○○専門医)」「医師○○○○(○○学会認定○○専門医)」です
- 専門医の資格は、専門医機構や各学会が認定するもので、厚生労働省が認可した資格ではありません。そのため「厚生労働省認定○○専門医」「厚生労働省の認可した○○専門医」はうその広告(虚偽広告)として扱われます
- 団体名のない、単なる「○○専門医」という表記は、誤解を与えるため誇大広告として指導の対象になります
- 非常勤の医師の資格を広告するときは、非常勤であることや勤務する日時を書く必要があり、いつもいるかのように見せる広告は誇大広告として扱われます
- 医師の「略歴」として広告できるのは、出身校・学位・免許をとった日・勤務した医療機関などで、専門医や認定医などの資格は略歴にふくまれません(資格は上のきまりにしたがって書く)。研修を受けたことは、広告できる事項とされていません

メル美「どの団体が認定したか」が書いてあるかを見ればいいんだね。「厚生労働省認定」はむしろおかしいんだ。

専門医の表示は「どの団体が認定したか」を書くきまりです。「厚生労働省認定○○専門医」という資格はなく、そう書かれていたら虚偽広告として扱われます。
見るときのポイント
ガイドラインのきまりから、表示を見るときは次の点をたしかめられます。
- 「○○専門医」に、認定した団体名(日本専門医機構、○○学会など)が書いてあるか
- 「厚生労働省認定」「国が認めた」などの言葉がついていないか
- その医師が常勤か非常勤か、いつ診療しているかが書いてあるか
- 「美容外科」などの診療科名だけで、専門の資格があると思いこまない
おかしいと思う広告を見つけたときの知らせ方は、美容クリニックの「おかしな広告」を見つけたらの記事をどうぞ。
これから:美容医療を行う医療機関の報告
- 厚生労働省の「美容医療の適切な実施に関する検討会」の報告書(2024年11月)は、美容医療を行う医療機関に、安全管理の状況や専門医資格の有無、相談窓口の設置状況などを都道府県などに報告してもらい、国民に必要な情報を公表するしくみを提案しました
- その後の法改正と通知の内容は、美容クリニックの「カウンセラー」が治療法を決めるのは違法の記事にまとめています
- 受ける前のチェックポイントは美容医療を受ける前の4つのチェックの記事もどうぞ
まとめ
- 「美容外科」「美容皮膚科」は、医療法施行令で広告できる診療科名。専門医の資格は、診療科名とは別のきまりで表示される
- 「アンチエイジング」は診療科名として認められていない
- 広告できる専門医は、日本専門医機構の基本領域の専門医と、厚生労働大臣に届け出た団体の資格だけ。認定した団体名を明記するきまり
- 「厚生労働省認定○○専門医」は虚偽広告、団体名のない「○○専門医」は誇大広告(医療広告ガイドライン)
参考文献
- 医療法(昭和23年法律第205号)第6条の6(e-Gov 法令検索). https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC0000000205 (閲覧日:2026年10月22日)
- 医療法施行令(昭和23年政令第326号)第3条の2(e-Gov 法令検索). https://laws.e-gov.go.jp/law/323CO0000000326 (閲覧日:2026年10月22日)
- 厚生労働省. 医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針(医療広告等ガイドライン)(令和8年3月30日最終改正). https://www.mhlw.go.jp/content/001683594.pdf (閲覧日:2026年10月22日)
- 厚生労働省医政局. 美容医療の適切な実施に関する検討会 報告書(概要)(令和6年11月28日 第113回社会保障審議会医療部会 資料2). https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/001341000.pdf (閲覧日:2026年10月22日)
この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。