投資信託の残高は364兆円で過去最高(2026年8月末):ETFを除く株式投信は212兆円、39か月連続で資金が流入。ETFは135兆円。増えたのは資金の流入より運用(値上がり)の分が大きい(投資信託協会)
日本の公募投資信託の市場を、投資信託協会の「投資信託概況(2026年8月)」でまとめました。公募投信の純資産総額は364兆2,855億円で前月比11兆7,578億円増、過去最高。資金の動きは1兆9,395億円の純流入で15か月連続の流入超。ETFを除く公募株式投信は212兆6,835億円(過去最高)、2兆956億円の純流入で39か月連続の流入超。ETFは135兆3,290億円、MRFは15兆8,160億円。純資産の増加のうち、運用による増加(値上がりなど)が10兆2,654億円で、資金の流入より大きいこと。ファンド数は5,840本。数字の読み方と、個人が投資信託を選ぶときの注意も。
メル美投資信託を買う人、増えているのかな?
プレ男投資信託協会の統計だと、残高は過去最高で、お金も3年以上ずっと入り続けているんだって
今回は、日本の投資信託の市場の大きさです。投資信託協会の「投資信託概況(2026年8月)」で確認しました(2026年10月12日閲覧)。
この記事は統計の説明です。特定の投資信託の購入をすすめるものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
2026年8月末の公募投資信託
| 純資産総額 | 8月の資金の増減 | ファンド数 | |
|---|---|---|---|
| 公募投信 合計 | 364兆2,855億円(過去最高) | +1兆9,395億円 | 5,840本 |
| └ 株式投信 | 348兆125億円 | +2兆174億円 | 5,753本 |
| └ うちETF | 135兆3,290億円 | −781億円 | 419本 |
| └ 公社債投信 | 16兆2,730億円 | −779億円 | 87本 |
| └ うちMRF | 15兆8,160億円 | −792億円 | 12本 |
| 株式投信(ETFを除く) | 212兆6,835億円(過去最高) | +2兆956億円 | 5,334本 |
- 公募投信の純資産総額は前月比11兆7,578億円増え、2か月ぶりに増加に転じて過去最高を更新しました。資金の動きは15か月連続の流入超です
- ETFを除く公募株式投信は、39か月連続の流入超です
- ETFは公募投信の純資産総額の約37%です(計算値。→ETF(上場投資信託)のしくみ)
メル美39か月連続ってことは、3年以上ずっと、買う人のほうが多いのね
増えた理由:資金の流入と運用の増減
8月の公募投信の純資産の増加(11兆7,578億円)は、次のように分けられます。
| 要因 | 金額 |
|---|---|
| 資金の増減(設定 − 解約 − 償還) | +1兆9,395億円 |
| 運用による増減(値上がり・値下がりなど) | +10兆2,654億円 |
| 収益分配(分配金の支払い) | −4,471億円 |
- この月は、新しく入ってきたお金より、運用による増加(値上がりなど)のほうがずっと大きかったことがわかります
- 逆に、相場が下がる月には、資金が流入していても残高が減ることがあります
- 分配金は残高から払われます(→投資信託の分配金は「利息」ではない)
読むときの注意
- 数字は公募の投資信託で、私募の投資信託は含みません
- 残高の大きさや資金流入の続き具合は、個々の投資信託の良し悪しとは別です
- 投資信託を選ぶときは、手数料や運用方針を目論見書で確かめます(→投資信託の目論見書の見方)
- 日本の家計の資産全体の中での投資信託の位置は家計の金融資産は2,519兆円(2026年6月末)へ
プレ男残高が増えているのは、値上がりの分も大きいんだね。相場が下がれば残高も減るってことも覚えておこう
まとめ
- 2026年8月末の公募投信の純資産総額は364兆2,855億円で過去最高
- ETFを除く株式投信は212兆6,835億円、39か月連続で資金が流入
- ETFは135兆3,290億円(公募投信の約37%)
- 8月の増加は、資金の流入(1兆9,395億円)より運用による増加(10兆2,654億円)が大きい
- 残高の大きさと個々の商品の良し悪しは別
参考文献
- 投資信託協会. 投資信託概況(2026年8月)(統計データ「A-1 投資信託概況」). https://www.toushin.or.jp/tws/toukei_dw/gaikyo.xlsx (閲覧日:2026年10月12日)
- 投資信託協会. 統計データ. https://www.toushin.or.jp/statistics/statistics/ (閲覧日:2026年10月12日)
この記事は投資についての一般的な情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・金融商品の売買をすすめるものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。