東京ガチ婚活

マス 13STAGE 1 婚活の基本

「托卵」はどれくらいある?500年分の家系とDNAを調べた研究では、夫婦の子が夫の子でない割合は0.4〜5.9%。「よくある話」ではない。2024年4月から、嫡出否認は子と母もできて期間は3年に

  • ハイ男
  • ブン子

2026年9月30日

ネットでよく見る「托卵(パートナーがほかの人との子を、夫の子として育てさせること)」の話。ベルギー・オランダ地域の500年以上の家系図と、今生きている子孫のY染色体を調べた研究(2019年)では、結婚した夫婦で子どもが夫の子でない割合は0.4%から5.9%で、全体として低いものの、社会や経済の状況で大きく変わっていました。法律では、2024年4月1日から、嫡出否認の訴えを子と母もできるようになり、訴えられる期間は1年から3年に延びました。不安をあおらず、事実と制度をまとめました。

次のマス 14「専業主婦になりたい」はアリ?
目次
  1. 研究でわかっていること
  2. 法律ではどうなっている?
  3. 托卵は、罪に問えるの?
  4. 不安なときに大切なこと
  5. まとめ

ハイ男SNSで「子どもの1割は父親がちがう」って見て、結婚するのが怖くなった…。それって本当?

ブン子数字だけがひとり歩きしてる気がする。ちゃんとした研究では、どうなってるんだろう。

こんにちは、Dr. Taro です。 今回は、ネットで話題になりがちな「托卵」の話です。「托卵」は、カッコウなどがほかの鳥の巣に卵を産んで育てさせることから、パートナーがほかの人との子どもを、夫の子として育てさせることを指すネットの言葉です。論文と法務省の資料で確かめた事実をまとめました。不安をあおるための記事ではありません。

研究でわかっていること

ハイ男「1割」どころか、多くの時代や地域では数%以下なんだ。

500年以上の家系図とDNAを調べた研究では、結婚した夫婦で子どもが夫の子でない割合は0.4%から5.9%で、全体として低く、社会の状況によって大きく変わっていました。

法律ではどうなっている?

改正前 改正後(2024年4月1日〜)
嫡出否認ができる人 夫だけ 夫、子、母
訴えられる期間 1年 3年
女性の再婚禁止期間 あり 廃止
離婚などから300日以内に生まれた子 前の夫の子と推定 母が再婚した後に生まれた子は、再婚後の夫の子と推定

ブン子前は夫しか否認できなかったのが、子どもやお母さんもできるようになったんだね。

托卵は、罪に問えるの?

ここでは、条文と最高裁の判例をもとに、一般的な考え方を紹介します。実際のケースは事情によって大きく変わるので、必ず弁護士に相談してください。

刑事:不貞そのものを罰する規定はない

民事:慰謝料と離婚

法律上の親子関係:DNAだけでは消えない

不安なときに大切なこと

ハイ男ネットの数字より、目の前の相手を信頼できるかだな。

まとめ


参考文献

  1. Larmuseau MHD, Matthijs K, Wenseleers T. Cuckolded Fathers Rare in Human Populations. Trends Ecol Evol. 2016;31:327-329. https://doi.org/10.1016/j.tree.2016.03.004 (閲覧日:2026年9月30日)
  2. Larmuseau MHD, et al. A Historical-Genetic Reconstruction of Human Extra-Pair Paternity. Curr Biol. 2019;29:4102-4107. https://doi.org/10.1016/j.cub.2019.09.075 (閲覧日:2026年9月30日)
  3. 法務省. 民法等の一部を改正する法律について(令和4年法律第102号、嫡出推定制度の見直し等). https://www.moj.go.jp/MINJI/minji07_00315.html (閲覧日:2026年9月30日)
  4. e-Gov法令検索. 民法 第772条. https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089 (閲覧日:2026年9月30日)
  5. e-Gov法令検索. 民法 第709条・第710条・第770条・第774条・第777条. https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089 (閲覧日:2026年9月30日)
  6. e-Gov法令検索. 刑法 第二編第二十二章 わいせつ、不同意性交等及び重婚の罪. https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045 (閲覧日:2026年9月30日)
  7. 最高裁判所第一小法廷. 平成26年7月17日判決(平成25年(受)第233号 親子関係不存在確認請求事件). https://www.courts.go.jp/assets/hanrei/hanrei-pdf-84344.pdf (閲覧日:2026年9月30日)
  8. 最高裁判所第三小法廷. 平成31年2月19日判決(平成29年(受)第1456号 損害賠償請求事件). https://www.courts.go.jp/assets/hanrei/hanrei-pdf-88422.pdf (閲覧日:2026年9月30日)

この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。