旅行予約サイトで2時間後にキャンセルしたら100%請求、確認メールが2通来たら二重予約。日本語のサイトでも運営は海外、窓口も海外のことがある。運営会社とキャンセル条件を確かめ、予約画面はスクショで保存【国民生活センター 2025年3月】
ホテルや航空券をスマホでかんたんに予約できる旅行予約サイト。でも国民生活センターによると、5か月先の温泉宿を予約して2時間後にキャンセルしたら、キャンセル料が100%かかった例、海外のホテルの予約確認メールが2通届き、二重予約でキャンセル不可だと言われた例がありました。日本語のサイトでも運営は海外の事業者で、問い合わせが海外の窓口になることも。海外の事業者には旅行業法が適用されません。予約の前に運営会社と窓口、プランごとのキャンセル条件を確かめ、予約確認画面はスクリーンショットで保存しておきましょう。

プレ男旅行の宿、とりあえず予約サイトでおさえておいて、あとでキャンセルすればいいよね?

メル美2時間後にキャンセルしたのに、100%のキャンセル料がかかった例があるんだって。
こんにちは、Dr. Taro です。 今回は旅行予約サイトのトラブルです。国民生活センターの「便利な旅行予約サイトでトラブルに!?トラブル防止のための旅行予約サイトのチェックポイント」(2025年3月18日)をもとにまとめました。
こんな相談がありました
2時間後のキャンセルで100%(2024年、60代女性)
- 5か月後の8人旅行のため、「キャンセル料無料」の温泉宿を探し、旅行予約サイトで1泊約8万円の宿をとりあえず予約。2時間後にキャンセルしたら、100%のキャンセル料がかかった
- サイトを運営する海外事業者の海外の事務所に国際電話で相談しても回答がない。じつは、宿にもサイトにも「キャンセル料無料」の設定・表示はなかった
確認メールが2通で、二重予約(2024年、20代女性)
- 海外のホテルを予約してカードで払ったら、同じ内容の予約確認メールが2通届いた。問い合わせると「2回予約したことになっている。キャンセル不可のプランなので全額払ってもらう」と言われた

プレ男「とりあえず予約」が、いちばん危ないのか…。
チェックポイント
1. 運営する会社と、問い合わせの窓口を確かめる
- 日本の事業者か、海外の事業者かを確かめる。旅行業法の登録を受けている事業者は、登録番号や登録年月日をサイトに掲示しています。海外の事業者には旅行業法は適用されません
- 海外の事業者なら、電話・メールなどの連絡方法や窓口の時間を確かめる。日本語のサイトでも、日本語で対応してもらえるとは限りません。トラブルのとき、日本の法律で交渉するのがむずかしいこともあります
2. キャンセル条件と契約内容をよく確かめる
- 航空券や宿泊は、プランごとにキャンセル条件がちがいます。予約のたびに確かめる
- 「キャンセル料100%」なら、予約が確定すると変更できず、キャンセルしても全額請求されます
- 航空券と宿のセットでは、片方が無料でも、もう片方はちがうことがあります
- あわてずに入力し、予約確認画面で内容をしっかり確かめてから申しこむ。スクリーンショットを保存しておくのもおすすめ
3. 予約確認メールやマイページを保存・確認する
- 予約確認メールにはキャンセル条件などが書かれています。旅行が終わるまで保管し、マイページでも確かめる
- 事業者に問い合わせたら、送信日時がわかる形で内容を保管。問い合わせフォームなら、入力した画面のスクリーンショットを
困ったときは消費生活センター(消費者ホットライン188)、海外の事業者なら越境消費者センター(CCJ)へ。

旅行予約サイトは、プランごとにキャンセル条件がちがいます。予約の前に運営する会社とキャンセル条件を確かめ、予約確認画面はスクリーンショットで保存しておきましょう。
ESTAなどの代行サイトの注意はESTAや電子入国カード、検索の上のほうは「代行サイト」かも、レンタカーの注意はレンタカー返却後に「サイドミラーに傷」と電話へ。

プレ男「とりあえず予約」はやめて、キャンセル条件を見てから決める。確認画面もスクショしよう。

メル美運営が海外の会社かどうかも、予約の前に確かめてね。
まとめ
- 2時間後のキャンセルで100%、確認メール2通で二重予約の例
- 日本語のサイトでも運営は海外のことがある。海外の事業者に旅行業法は適用されない
- プランごとのキャンセル条件を確認。「100%」は変更もできない
- 予約確認画面のスクショ、確認メール、問い合わせ内容を保存
- 困ったら188、海外事業者ならCCJ
参考文献
- 国民生活センター. 便利な旅行予約サイトでトラブルに!?トラブル防止のための旅行予約サイトのチェックポイント(2025年3月18日). https://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20250318_1.html (閲覧日:2026年10月10日)
この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。