メル美子宮頸がん検診で、5年に1回のHPV検査が選べるようになったって聞いたけど、わたしの住んでいる市ではやっていないみたい。
プレ男全国では、どのくらいの自治体で始まっているんだろう。
こんにちは、Dr. Taro です。 今回は、子宮頸がん検診の「HPV検査単独法」の導入状況の話です。厚生労働省の「第47回がん検診のあり方に関する検討会」(2026年7月16日)の資料4-3「HPV検査単独法の導入状況について」をもとにまとめました。
HPV検査単独法とは
国の指針では、市区町村の子宮頸がん検診は、20歳以上は2年に1回の細胞診が基本です。2024年4月からは、実施の体制が整った自治体で、30歳以上の人が5年に1回のHPV検査単独法を選べるようになりました(リスクが高い人は1年後に受けます)。くわしくは子宮頸がん検診は20歳からを見てください。
導入した市区町村はまだ7
2026年5月に、厚生労働省が全国の市区町村に調査しました(1,741自治体のうち1,469が回答、回答率84.3%)。
| 導入の状況 | 自治体の数 |
|---|---|
| 2025年度までに導入 | 7 |
| 2026年度に導入(予定をふくむ) | 1 |
| 2027年度に導入予定 | 39 |
| 2028年度以降に導入予定 | 37 |
| 導入予定だが時期は検討中 | 162 |
| 導入するかどうか検討中 | 615 |
| 導入予定なし | 608 |
資料は、準備が整った自治体から順に導入しているが、2027年度以降に県全体でいっせいに導入しようと動いている自治体が複数あるとしています。
2026年5月の時点で、5年に1回のHPV検査単独法を導入した市区町村は7でした。2027年度には39の自治体が導入を予定しています。
導入が進まない理由
導入が決まっていない自治体があげた理由(複数回答)には、
- 住民への説明がむずかしい
- 関係する機関との調整がむずかしい
- HPV検査単独法の検体をとれる検診機関の確保がむずかしい
- 検体の検査ができる検査機関の確保がむずかしい
- 検診のデータの管理が複雑
などがありました。
プレ男どちらの方法でも、決められた間隔で受け続けることが大事なんだね。
HPVが陽性と言われたときは子宮頸がん検診で「HPV陽性」と言われたら、性交の経験がない人の検診は性交の経験がない人の子宮頸がん検診を見てください。
まとめ
- HPV検査単独法は、30歳以上・5年に1回(2024年4月から、体制が整った自治体で)
- 2026年5月の時点で、導入した市区町村は7
- 2027年度は39の自治体が導入予定。608は「予定なし」
- どちらの方法でも、決められた間隔で受け続けることが大切
参考文献
- 厚生労働省 健康・生活衛生局 がん・疾病対策課. HPV検査単独法の導入状況について(第47回がん検診のあり方に関する検討会 資料4-3、2026年7月16日). https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001724377.pdf (閲覧日:2026年10月12日)
- 厚生労働省 健康・生活衛生局 がん・疾病対策課. 子宮頸がん検診に係る情報提供について(第47回がん検診のあり方に関する検討会 資料3、2026年7月16日). https://www.mhlw.go.jp/content/10901000/001724372.pdf (閲覧日:2026年10月12日)
この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。