基礎知識2026年9月25日

性感染症の検査はどこで受ける?郵送検査と医療機関の検査のちがい

郵送検査、保健所、医療機関。性感染症の検査を受ける方法と、それぞれのよいところ・注意点、医師の診察を受けるメリットをまとめました。

目次
  1. 検査を受けられる場所は、大きく3つ
  2. 郵送検査のよいところと注意点
  3. 医療機関で検査を受けるメリット—医師の診察があること
  4. 医療機関の検査は「質」が守られている
  5. どの方法を選べばいい?
  6. まとめ

メル美性病の検査って、どこで受ければいいの?

プレ男郵送の検査キットと病院の検査って、何が違うんだろう?

こんにちは、Dr. Taro です。 「検査を受けたほうがいいのは分かったけど、どこで、どうやって受ければいいの?」という声をよく聞きます。今回は、性感染症の検査の受け方についてお話しします。

検査を受けられる場所は、大きく3つ

性感染症の検査を受ける方法:医療機関(医師の診察があり、症状を見て診断・その場で治療まで)、保健所など(無料・匿名で受けられるところがある。HIV・梅毒など、地域によってちがう)、郵送検査(自宅で検体をとって送る。スクリーニング検査なので、陽性なら医療機関で確認が必要)

  1. 医療機関(クリニック・病院):医師の診察を受けて、必要な検査をします
  2. 保健所など:HIVや梅毒などの検査を、無料・匿名で受けられるところがあります(実施している検査や日時は地域によってちがいます)
  3. 郵送検査:自宅で自分で検体(血液や尿など)をとって、検査会社に送る方法です

郵送検査のよいところと注意点

郵送検査は、利用する人が増えています。HIVの郵送検査だけでも、2023年には15万件以上(保健所などでの検査の約1.4倍)行われました。

よいところ

注意したいこと

郵送検査で陽性だったら、ひとりで抱え込まずに、必ず医療機関を受診してください。早く治療を始めることが何より大切です。

医療機関で検査を受けるメリット—医師の診察があること

医療機関での検査のいちばんのちがいは、医師の診察が入ることです。

医師の診察が入るメリット:症状を見て診断できる、どこを検査するか(のど・直腸など)をいっしょに決められる、検査のタイミングを相談できる、陽性ならその場で治療を始められる、パートナーの検査や再検査まで相談できる、急ぐべきケース(HIVのPEPなど)を見逃さない

医療機関の検査は「質」が守られている

医療法による精度管理

医療機関(病院・診療所)で行う検体検査は、医療法によって、検査の精度(正確さ)を確保するためのルールが決められています。2018年12月から、次のようなことが求められています。

保険の検査に使われる「体外診断用医薬品」

検査に使う試薬にも、ちがいがあります。

郵送検査は保険診療ではないため、体外診断用医薬品を使わなければならない決まりはありません。そのため、検査の質は会社によってばらつきがあるのが実情です。 もちろん、きちんと行っている会社もあります(たとえば国の研究では、HIVの郵送検査を行っている会社は、承認を受けた体外診断用医薬品を使っていました)。郵送検査を使うときは、どのような試薬・体制で検査しているかを確かめるのも、ひとつの目安になります。

つまり、保険診療で受ける医療機関の検査は、医療法による精度管理と、承認を受けた体外診断用医薬品の使用という、二重のしくみで質が守られているのです。

どの方法を選べばいい?

いつ検査を受ければいいかは、性行為後にやるべきことチェッカーでも確認できます。

性風俗で働く人やお店の方は、性風俗で働く人とお店のための性感染症ガイドもご覧ください。

メル美性病の検査って、恥ずかしいことじゃないんだね。自分とパートナーを守るための行動なんだ。

プレ男気になったら、気軽に受けてみよう。

保険が使えるかどうかは、性感染症の検査に保険は使える?の記事にまとめています。

検査で実際に何をするか(尿、ぬぐい液、うがい液、血液)は、性感染症の検査って何をするの?の記事にまとめています。

どれくらいの頻度で検査を受けるかは、性感染症の検査、どれくらいの頻度で受ける?の記事にまとめています。

まとめ


参考文献

  1. 国立健康危機管理研究機構. IASR 45(10), 2024「HIV郵送検査に関する実態調査と検査精度調査」. https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/iasr/45/536/article/050/index.html (閲覧日:2026年9月25日)
  2. 厚生労働省. 医療法等の一部を改正する法律の一部の施行に伴う厚生労働省関係省令の整備に関する省令の施行について(平成30年8月10日 医政発0810第1号). https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc3586&dataType=1&pageNo=1 (閲覧日:2026年9月25日)
  3. 厚生労働省. HIV検査・相談マップ「HIV検査まめ知識」. https://www.mhlw.go.jp/hivkensa/knowledge/mame (閲覧日:2026年9月24日)
  4. 厚生労働省. 梅毒に関するQ&A. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/syphilis_qa.html (閲覧日:2026年9月24日)
  5. 国立健康危機管理研究機構 エイズ治療・研究開発センター. 抗HIV薬の曝露後予防内服(PEP). https://www.acc.jihs.go.jp/general/pep_jpn.html (閲覧日:2026年9月24日)
  6. 厚生労働省. 令和6年度 医療機器・体外診断用医薬品の保険適用に関するガイドブック(2024年12月). https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001073851.pdf (閲覧日:2026年9月25日)
  7. Centers for Disease Control and Prevention. Sexually Transmitted Infections Treatment Guidelines, 2021. https://www.cdc.gov/std/treatment-guidelines/ (閲覧日:2026年9月24日)

この記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診断・治療に代わるものではありません。 気になる症状や不安がある場合は、医療機関にご相談ください。