株式投資2026年10月5日

長期投資とインデックス投資の考え方:「長期・積立・分散」でリスクと付き合う。指数に連動するインデックス型と、指数を上回ることを目指すアクティブ型。差がつきやすいのは毎年かかる手数料(信託報酬)

金融庁と資産運用業協会の説明をもとに、長期投資・積立投資(ドル・コスト平均法)・分散投資の考え方と、インデックス型とアクティブ型の投資信託の違いをまとめました。TOPIXは浮動株時価総額加重型(1968年1月4日=100)、日経平均株価はプライム市場の225銘柄の株価平均型。投資信託には購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額などのコストがあり、信託報酬は持っている間ずっとかかります。年0.1%と年1.5%の差が20年でどれくらいになるかの計算例も。元本は保証されず、将来の値上がりを約束するものではありません。

目次
  1. リスクと付き合う3つの方法:長期・積立・分散
  2. インデックス型とアクティブ型
  3. 代表的な日本の指数
  4. 差がつきやすいのは「コスト」
  5. 長期投資の注意点
  6. 関連記事
  7. まとめ

プレ男どの株が上がるかなんて、わかんないよ…。全部まとめて買うみたいな方法ってないの?

メル美「インデックス」ってよく聞くけど、何に連動してるの? 手数料ってそんなに大事?

今回は、長期投資とインデックス投資の考え方です。金融庁(NISA特設ウェブサイト「資産形成の基本」)、資産運用業協会(「投資信託を学ぼう」)、日本取引所グループ(TOPIX)、日本経済新聞社(日経平均株価)の公式の説明で確認した内容をまとめました。

この記事は考え方の説明です。特定の投資信託や指数をすすめるものではありません。インデックス型でも値下がりして元本割れすることがあります。投資判断はご自身の責任でお願いします。

リスクと付き合う3つの方法:長期・積立・分散

金融庁は、株や投資信託は預貯金より高いリターンが期待できる一方で「元本割れのおそれもあります」としたうえで、不安と付き合いながら資産形成をする工夫として、次の3つを挙げています。資産運用業協会も同じ3つを「一般的にとられる方法」としています。

方法 金融庁・資産運用業協会の説明(要約)
長期投資 長い期間続けると複利の効果が大きくなる。市場は短期では大きく動くことがあるが、長期でみると変動リスクが小さくなる傾向がある
積立投資 一度に全部ではなく、決まった金額を続けて買う。高いときにだけ買ってしまうことを避けられる
分散投資 値動きの違う複数の資産(国内/海外、株式/債券/不動産など)に分けると、価格の変動をある程度抑えられる

積立の代表:ドル・コスト平均法

インデックス型とアクティブ型

投資信託は、運用のしかたで大きく2つに分かれます。

インデックス型 アクティブ型
目指すもの 指数(インデックス)に連動する運用成果 指数を上回る運用成果
中身 指数を構成する銘柄に、指数と同じような割合で投資 運用会社が銘柄を選んで投資
コスト 一般に低め 一般に高め

代表的な日本の指数

TOPIX(東証株価指数) 日経平均株価
算出する会社 JPX総研(日本取引所グループ) 日本経済新聞社
対象 日本の株式市場を広く網羅 東証プライム市場から選ばれた225銘柄
計算のしかた 浮動株時価総額加重型(会社の規模=時価総額が大きいほど影響が大きい) 株価平均型(株価の水準が高い銘柄ほど影響が大きい)
基準 1968年1月4日の時価総額を100 公表開始 1950年9月7日
銘柄の入れ替え — 年2回(4月初・10月初)

差がつきやすいのは「コスト」

資産運用業協会によると、投資信託にかかる主なコストは次のとおりです。

コスト いつ 払い方 内容
購入時手数料 買うとき 直接 販売会社に払う。かからないもの(ノーロード)もある
運用管理費用(信託報酬) 持っている間ずっと 信託財産から間接的に 保有額に応じて日々差し引かれる。年率で目論見書に書いてある
監査報酬・売買委託手数料 持っている間 間接的に 監査の費用、投資信託が株などを売買する費用
信託財産留保額 換金時など 直接 かかるものとかからないものがある

計算例:コストの差は20年でどれくらい?

あくまで仮定の計算です(将来の運用成績の予想ではありません)。100万円を、手数料を引く前で毎年4%で増える資産に投資し、20年間そのまま持ったとします。

毎年のコスト 20年後(計算上)
年0.1% 約215万円
年0.5% 約199万円
年1.5% 約164万円

メル美値上がりは選べないけど、コストは自分で選べる。目論見書の「信託報酬」はちゃんと見よう

長期投資の注意点

関連記事

日本株の代表的な指数のしくみはTOPIX(東証株価指数)のしくみへ。

まとめ


参考文献

  1. 金融庁. 資産形成の基本(NISA特設ウェブサイト). https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/invest/ (閲覧日:2026年10月5日)
  2. 資産運用業協会. 資産運用で大切なこと(投資信託を学ぼう). https://www.imaj.or.jp/study/investmenttrust/meritrisk/reduction.html (閲覧日:2026年10月5日)
  3. 資産運用業協会. 運用対象での分類(投資信託を学ぼう). https://www.imaj.or.jp/study/investmenttrust/type/category.html (閲覧日:2026年10月5日)
  4. 資産運用業協会. 投資信託のコスト(投資信託を学ぼう). https://www.imaj.or.jp/study/investmenttrust/costtax/cost.html (閲覧日:2026年10月5日)
  5. 日本取引所グループ. TOPIX(東証株価指数、TPX)(2026年10月1日更新). https://www.jpx.co.jp/markets/indices/topix/ (閲覧日:2026年10月5日)
  6. 日本経済新聞社. 日経平均プロフィル(日経の指数公式サイト). https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index/profile?idx=nk225 (閲覧日:2026年10月5日)

この記事は投資についての一般的な情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・金融商品の売買をすすめるものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。